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- 2022.03.25
- NEWS&TOPICS
3月5日地域連携フォーラムが開催されました
四日市大学地域連携フォーラムが、3月5日(土)13時からオンラインにより開催されました。
内容としては、本学が組織的に推進する特定プロジェクト研究4件の成果報告で、各研究の概要は以下のとおりです。
四日市市における食品ロスの削減を目指すコレクティブ・インパクトの研究
研究代表者
松井 真理子（総合政策学部特任教授）
研究概要
四日市市においても食品ロス削減への取組は重要であり、その課題解決のためには、発生源となる食品関係事業者と消費者を中心に多様な主体の参画が不可欠である。このため、四日市市における食品ロスの削除を目指したコレクティブ・インパクトの研究を行い、効果的な食品ロスのあり方を探求する。
その他
発表資料はこちら
北勢地域における森林価値再発掘と里山圏資源循環モデルの構築
研究代表者
廣住 豊一（環境情報学部准教授）
研究概要
森林で生活する野生生物の調査を通じて森の豊かさを再発掘するとともに、里山荒廃の程度を把握するための健全度評価や里山域で問題となる獣害調査を実施する。また、里山の荒廃の原因となる放置竹林問題に対応するため、竹林間伐による里山資源の循環モデルの構築を検討する。
AIを用いた予測・分類システムの開発
研究代表者
片山 清和（環境情報学部准教授）
研究概要
SDGｓの目標9：「産業と技術革新の基盤を作ろう」を対象とし、AIを用いて問題の解決を目指す。具体的には、AIを用いて、食品ロス削減、水質改善および外来生物駆除を目指す。また、学生の参加によって、Society5.0の実現を担う人材育成へも寄与することを目指す。
その他
発表資料はこちら
地域を拓く未来企業に関する研究
研究代表者
岡 良浩（総合政策学部准教授）
研究概要
四日市地域の企業に着目し、以下1～3の視点を有する地域を拓く未来企業を発掘し、何らかのかたちで公表することを目的とする。1.一定の市場を獲得している企業または新しいビジネスモデルを模索している企業 2.従業員の意欲を掻き立て新しい働き方を提示している企業 3.地域・社会と積極的に関わろうとしている企業
その他
発表資料はこちら
視聴された方々は、アンケート結果からも上記各研究の成果報告には概ね満足されたようです。
本学は、地域住民の方々と連携し、地域課題の解決に今後も取組む所存です。
四日市大学地域連携フォーラムが、3月5日(土)13時からオンラインにより開催されました。
内容としては、本学が組織的に推進する特定プロジェクト研究4件の成果報告で、各研究の概要は以下のとおりです。
四日市市における食品ロスの削減を目指すコレクティブ・インパクトの研究
| 研究代表者 | 松井 真理子（総合政策学部特任教授） |
|---|---|
| 研究概要 | 四日市市においても食品ロス削減への取組は重要であり、その課題解決のためには、発生源となる食品関係事業者と消費者を中心に多様な主体の参画が不可欠である。このため、四日市市における食品ロスの削除を目指したコレクティブ・インパクトの研究を行い、効果的な食品ロスのあり方を探求する。 |
| その他 | 発表資料はこちら |
北勢地域における森林価値再発掘と里山圏資源循環モデルの構築
| 研究代表者 | 廣住 豊一（環境情報学部准教授） |
|---|---|
| 研究概要 | 森林で生活する野生生物の調査を通じて森の豊かさを再発掘するとともに、里山荒廃の程度を把握するための健全度評価や里山域で問題となる獣害調査を実施する。また、里山の荒廃の原因となる放置竹林問題に対応するため、竹林間伐による里山資源の循環モデルの構築を検討する。 |
AIを用いた予測・分類システムの開発
| 研究代表者 | 片山 清和（環境情報学部准教授） |
|---|---|
| 研究概要 | SDGｓの目標9：「産業と技術革新の基盤を作ろう」を対象とし、AIを用いて問題の解決を目指す。具体的には、AIを用いて、食品ロス削減、水質改善および外来生物駆除を目指す。また、学生の参加によって、Society5.0の実現を担う人材育成へも寄与することを目指す。 |
| その他 | 発表資料はこちら |
地域を拓く未来企業に関する研究
| 研究代表者 | 岡 良浩（総合政策学部准教授） |
|---|---|
| 研究概要 | 四日市地域の企業に着目し、以下1～3の視点を有する地域を拓く未来企業を発掘し、何らかのかたちで公表することを目的とする。1.一定の市場を獲得している企業または新しいビジネスモデルを模索している企業 2.従業員の意欲を掻き立て新しい働き方を提示している企業 3.地域・社会と積極的に関わろうとしている企業 |
| その他 | 発表資料はこちら |
視聴された方々は、アンケート結果からも上記各研究の成果報告には概ね満足されたようです。
本学は、地域住民の方々と連携し、地域課題の解決に今後も取組む所存です。
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